| 項目 | 内容 |
| 固定荷重 | RC造1立米あたりの重さは23～25kN程度 |
| 積載荷重 | 倉庫では最低でも3900N/㎡ |
| 床設計用 ＞ 柱・はり設計用 ＞ 地震力算定用 | |
| 事務室 ＞ 教室 ＞ 病室 | |
| 平面に均等に荷重がかからない場合（局所荷重）の方が積載荷重は大きくなる可能性あり | |
| 連絡通路の積載荷重は一般の室よりも大きい | |
| バルコニー ＞ 教室 | |
| 連絡通路の積載荷重は一般の室よりも大きい | |
| 地震荷重 | 地下部分の地震力計算に用いる水平震度（ｋ）は、深いほど値が小さい、ただし20m以下は一定値 |
| 振動特性係数（Rt)は地盤が固いほど（第一種地盤）値が小さい、周期が長いほど値が小さい | |
| 屋上から突出する煙突等の地震力計算の用いる水平震度（ｋ）は、1.0以上の値とする | |
| 必要保有水平耐力（Qun）＝水平力（Qud）×構造特性係数（Ds）×形状係数（Fes） | |
| 震度階とマグニチュードは算定方式が異なる | |
| 地震層せん断力係数（Ci）は建物高さが高くなるほど小さくなる、上層部ほど値が大きい | |
| 高さ方向の分布係数（Ai）は建物上層部ほど値が大きい | |
| 設計用地震力は同じ規模の建物の場合、固有周期が長いほど値が小さくなる | |
| 地震層せん断力（Qi）＝地震層せん断力係数（Ci）×対象層以上の総重量（Wi） | |
| 設計用地震力はﾚﾍﾞﾙ1：耐用年数内に数度発生の可能性有、ﾚﾍﾞﾙ2：耐用年数内に1度発生の可能性有 | |
| 地震層せん断力係数（Ci）＝地震地域係数（Z)×振動特性係数（Rt)×高さ分布（Ai)×標準せん断力係数（Co) | |
| 大規模地震を対象とする限界耐力計算における水平保有耐力算定時には構造特性係数（Ds）は使用不可 | |
| 積層ゴムで支持された免震建物は地震力による水平力を低減可能 | |
| 固有周期が長くなるほど加速度応答スペクトルは小さくなる、変位応答スペクトルは大きくなる | |
| 建物の減衰定数が小さいほど大きな振動が生じる | |
| 風荷重 | 速度圧（q）＝0.6×E×Vo^2、ただしE：屋根高さ・周辺状況、Vo：地方区分 |
| 風圧力（P)＝風力係数×速度圧 | |
| 屋根の軒先などの局部の風力係数は屋根面・壁面よりも大きくなる場合がある | |
| 超高層建築物は風方向よりも風直交方向の方が揺れが大きい | |
| 風力係数（Cf)は風洞実験もしくは建築物の断面・平面形状から算出 | |
| 積雪荷重 | 屋根勾配により低減可能、また勾配が60°を超える場合は積雪荷重は0 |
| 雪下ろしを行う地域では最大深度は1m | |
| 積雪1cmあたり20N/平米 | |
| 屋根面に対して不均一に雪が分布している方が荷重が大きくなる場合もある | |
| 固有周期 | RC造よりもS造の方が長い |
| 剛性が同じならば重量が大きいほど長い、重量が同じならば剛性が高いほど短い | |
| 剛性の平方根に反比例し、質量の平方根に比例する | |
| 固有モードの節（不動点）はモードが増すほどに1ヶずつ増える | |
| 荷重組合せ | 地震と風は同時に発生しないものとする |
| 積雪は荷重の組み合わせにより低減処置あり |